サイト内検索

JEMCO通信

2022-02-01 トピックス

基幹システムの導入・刷新は「ツールありき」はNG

文責:ジェムコ日本経営

デジタル化の加速が顕著な中、ERP等の基幹システムの導入・切り替えのご相談が増えています。
これまで基幹業務を支援するためのIT化は日本企業でもある程度は浸透したものの、事業や業務の変遷に伴いシステム刷新が必要な時期にある企業様も多いようです。

システム刷新にあたりこのようなお悩みはありませんか?

□ 何から手をつけていいかわからない
□ 導入検討・推進プロジェクトを効率的に進めたい
□ システムに詳しい人材が少ない
□ システム導入・切り替えによる経営効果がわからない

考えてみれば、システム刷新といった大規模な取り組みは数十年に一度程度。「前任者がいない」「詳しい人がいない」など、いざ必要となったときに社内だけで進めるには大変な労力と時間を割きます。
また導入を急ぎ、特定のシステムやツールありきで進めてしまうことで、「現場の業務にそぐわないため新システムが使われていない」「無駄な業務を改善せずシステム化してしまった」「必要のない機能まで導入してしまい導入費用が高くなった」といったケースも見受けられます。

ジェムコ日本経営では、下記のような流れで”目的”をしっかりと捉え、本質的な目標達成活動をご一緒しております。

【1】システム検討時に抑えるべきポイント

①事業・業務のありたい姿は明確でしょうか?
・現在の課題を認識し、何を目指すのか、経営目標、経営戦略が明確か
・目標達成・戦略実践のために、具体的な施策・あるべき業務プロセスモデルへの落とし込みができているか

②基幹システムに期待することを明確化しているでしょうか?
・システム導入による改善範囲・目標が明確となっているか
・その費用対効果

③システム導入前に無駄な業務の改善は検討されているでしょうか?
・ERPに合わせて、自社の業務プロセスを改革する覚悟があるか

④システムを利用する現場メンバーは置き去りになっていないでしょうか?
・社内のプロジェクト推進体制は明確か、現場のキーマンを巻き込んでいるか
・現場に対してERP導入によるBPRの重要性について説き、定着するまで、トレーニングと意識改革を最後までやり続ける

特にシステム導入にあたって「業務改革」は同時検討が必要です。更に業務改革には従来の業務を担当してきた社員個々の心理的な抵抗も少なからず影響し、「システム」「業務」「人」の3つの視点から考えなければなりません。

それにはやはり上記のポイントを抑えながらも、関係者全員に合意さた”解”に辿り着くために、以下のステップをしっかりと踏んでいく必要があります。

【2】導入までの検討のステップ(基本)

Ⅰ.業務分析
・経営戦略・ビジネスモデルの確認
・業務機能・業務フロー分析
・業務改革テーマの抽出  etc..

Ⅱ.現状システム調査
・現状のシステム調査
・システム問題整理と改革方針・改革テーマの策定   etc..

Ⅲ.新業務設計&システム構想案策定
・業務機能体系&新業務フロー策定
・システム機能および要件を策定
・システムと業務のFIT&GAP   etc..

Ⅳ.ベンダー選定
・導入計画・シナリオ・体制の決定
・ベンダー選定基準とプロセス設定
・RFP作成 etc..

ベンダー選定前に検討すべきことを漏れなく検討・決定していく必要があり、トップのリーダーシップやコミットメントも重要な要素となります。

【3】ジェムコがお手伝いできること

①全体最適の視点
部門を超えた全体最適を目指し、総合的な視点で抜本的な改革を支援いたします。
SIベンダー等による情報システム構築を目的とした手法ではなく、本来の仕事の目的や価値と言った視点から、それを達成する人・組織とシステムの役割を含め総合的・抜本的に見直します。

②業務改革のノウハウ
現状の複雑な業務を、将来にわたり繰り返し運用可能な業務として、簡単化・標準化(弊社独自のゼネラルモデル等の方法論を用いて)。あるべき姿を描きます。
ジェムコ日本経営には50余年間のコンサルティング実績から整理された、他のコンサルティング会社にない業務改革のノウハウがあります。各種の方法論は多くの企業で実証・活用されたものであり、合理的な考え方に基づくものです。

③人材育成
効果的で効率的な業務の機能を、「適当な組織体制と必要な知識・スキルを持つ人」で戦略的に情報システムを活用して実現します。コンサルティング活動を通じた、より適切な問題認識を持ち、統合的な視点で未来を描き、迅速に実行し、確実に成果・効果を創出する人材の育成にも配慮します。
経験が豊富で多くの知見を有する弊社コンサルタントにより、プロジェクト活動を通じ、成功体験を獲得し人材育成や企業文化を醸成することをミッションとしています。

ご関心をお持ちいただいた方へ

「まずは支援内容の詳細説明を受けたい」「他社での実績・事例を紹介してもらいたい」といったご要望にお応えいたします。その後、お客様の取り組み状況・成果目標に沿った適切な活動プランをご提案させて頂くことも可能です。
まずはお気軽にお問合せください。

 

資料
ダウンロード
セミナー・
イベント情報